- 海外駐在の具体的な年収額(企業・役職別)
- 2,000万円以上稼ぐために必要な条件
- 海外駐在手当の詳細と計算方法
- 年収アップのための具体的なキャリアパス
中小から倍率50倍のホワイト企業に転職成功し、南米支社に海外出向。2,000万円は貰っていないけどゆるいJTCリーマンやっているしずろく です。
「海外駐在で年収2,000万円」という話をよく聞きます。でも、これって本当なんでしょうか?
確かに、その金額を見て驚く人は多いですよね。
「年収2,000万円」という数字、「自分自身夢のまた夢」「本当?」という方へ
今日は私の経験も交えながら、海外駐在JTCリーマンの給与実態を解説します。
私しずろく(メーカー社員・30代・南米海外出向)の給与はこちらの記事で暴露してます。
データの信ぴょう性を保つために今回使用したデータは以下。
今回利用したデータ
マーサー「海外派遣規程および福利厚生制度調査」(2023年、回答企業数248社)
経済産業省「海外事業活動基本調査」(2023年度)
外務省「海外在留邦人数調査統計」(2023年)
厚生労働省「所得の分布状況」
東洋経済新報社「就職四季報 総合版2025-2026」
- しずろく (当ブログ管理人)
- 日系メーカー30代会社員 (南米出向中)
- 中小企業から一念発起グローバル企業に転職。
- 海外駐在希望を出し続け、2020年に海外へ。家族と奮闘中。
- 月5万PV のブログを2つ運営。詳しいプロフィールはこちらから。
結論:海外駐在2,000万円をもらえる人は部長クラス or 商社マン
年収2,000万円をもらっている日本人の割合は?
まず、日本人で年収2,000万円以上をもらっている割合を見てみましょう。
厚生労働省の「所得の分布状況」から抜粋するとその割合、全労働者人口の1.2%。
この1.2%は自営業者を含むことを考えると、企業に勤めるサラリーマンの割合はさらに少ないです。
会社員200人に1人くらいの割合でしょうか。
会社員で普通に働いていたらもらえない額ね。
失われた30年。。給与の中央値が約430万円の日本。
2,000万円をもらえる会社員は超高所得者。
ただ、海外駐在となるとその豊富な駐在手当から決して到達不可能ではない年収となることがわかります。
年収2,000万円をもらえる海外駐在職種
結論、海外駐在で年収2,000万円をもらえる人は下記。
- 50代、メーカーからの出向、課長職
- 30代、総合商社社員
- 業種問わず部長職
これは海外出向で受け取る給与は手取りで日本の 1.5~ 2倍となるため。
日本ではもらえない以下手当によって、手取り給与は大きくアップ
- 「海外赴任手当」(月7万~15万円)
- 「ハードシップ手当」(月3万~10万円) *赴任国による
- 「住宅手当(現地)」(月25万円 ~80万円)
- 「子女教育手当」(都度必要分)
- 「住宅手当(日本の持ち家分)」(貸出しない場合、月 5~15 万円)
- 「所得税と住民税が会社負担」
- 「単身赴任手当(家族手当)」 *家族帯同なしの場合
- 「現地役職手当」
- 他 – 自動車貸与など企業による手当多数
超具体的:企業ごとの海外駐在年収
大手日本企業の海外駐在年収。
まずはメーカーから。
メーカーの海外駐在の想定給与
企業 | 一般職 | 課長職 | 部長職 |
---|---|---|---|
トヨタ | 1,286 万円~ | 1,714 万円~ | 2,572 万円~ |
コマツ | 1,209 万円~ | 1,602 万円~ | 2,418 万円~ |
シマノ | 1,277 万円~ | 1,702 万円~ | 2,554 万円~ |
ソニーグループ | 1,628 万円~ | 2,170 万円~ | 3,256 万円~ |
HONDA | 1,169 万円~ | 1,158 万円~ | 2,318 万円~ |
クボタ | 1,380 万円~ | 1,840 万円~ | 2,760 万円~ |
メーカーは全体的に海外駐在で一般職(30代)でも1,000万は超える給与。
次に総合商社。
日本でも1,000万越えの総合商社は海外に行くと本当に給与ブーストするわね。
総合商社の海外駐在の想定給与
企業 | 一般職 | 課長職 | 部長職 |
---|---|---|---|
三菱商事 | 2,339 万円~ | 3,118 万円~ | 4,678 万円~ |
三井物産 | 2,324 万円~ | 3,098 万円~ | 4,648 万円~ |
伊藤忠 | 2,370 万円~ | 3,160 万円~ | 4,740 万円~ |
メガバンクの海外駐在の想定給与
企業 | 一般職 | 課長職 | 部長職 |
---|---|---|---|
三井住友銀行 | 1,251 万円~ | 1,668 万円~ | 2,501 万円~ |
海外駐在時年収の算出方法・・平均年収 x 1.5 ~2 倍
海外赴任時は各種手当により収入・手取り金額がアップします。
赴任地・年齢・家族帯同にもよります。詳細はこちらの記事で書いています。
海外駐在 + 副業で 年収2,000万円は可能。
海外駐在であっても簡単には到達できない年収2,000万円。
年収アップのためにやるべきことは副業です。
海外駐在 でベース給与をブーストアップした上で、さらに海外という地の利を生かした副業を行うことで年収2,000万円も夢ではなくなります。
海外駐在時にお薦めの副業記事はこちらにまとめています。
また、もう一つは帯同者(駐妻 or 駐夫)の副業で家計収入を2,000万円に上げる方法。
パソコン1つでできる駐在妻(夫)の副業に関してはこちらをどうぞ。
海外駐在企業を狙える転職エージェント
「海外駐在なんて夢!」「今の会社で駐在のチャンスがない!」
という方向けのおすすめ転職エージェントは以下。
いずれも私自身が前職の中小企業から転職する際に使ったエージェントです。
アクシスコンサルティング
実績と独自求人
- 外資。コンサルへの転職実績が豊富なアクシスコンサルティング。
- 創業2002年の老舗エージェント
- 大手外資ファームや、外資系IT企業、また国内のIT系メガベンチャーなどへの転職実績が豊富。
サムライJOB
ハイエンド層の転職
- グローバル・外資系・ハイクラス求人多数
- 海外駐在などの海外転職から、バイリンガルポジションまで。
- 40年以上企業の海外進出をサポート
- 老舗JACリクルートメントと共同運営
The Beyond Border
海外経験者・留学経験者専門の転職サービス
- 外資系、海外赴任、海外就職などグローバルに活躍したい方
- 英文履歴書(Resume / CV)を含めた書類添削サービスを無料でサポート
- 外資・日系問わずIT・コンサル・メーカー・教育・ホテル/旅行業界
まとめ:海外駐在の年収の実態
海外駐在 の給与2,000万円の実態は以下です。
- 50代、メーカーからの出向、課長職
- 30代、総合商社社員
- 業種問わず部長職
「年収2,000万円」は一部のケースであることがわかります。
それでも海外駐在の給与は下記のような各種手当でブーストアップします。
- 「海外赴任手当」(月7万~15万円)
- 「ハードシップ手当」(月3万~10万円) *赴任国による
- 「住宅手当(現地)」(月25万円 ~80万円)
- 「子女教育手当」(都度必要分)
- 「住宅手当(日本の持ち家分)」(貸出しない場合、月 5~15 万円)
- 「所得税と住民税が会社負担」
- 「単身赴任手当(家族手当)」 *家族帯同なしの場合
- 「現地役職手当」
- 他 – 自動車貸与など企業による手当多数
昨今は「海外に行きたくない!」という若手・中堅社員が減ってきています。
その一方で企業はどんどんグローバルなビジネスを広げ続けています。
海外駐在の可能性がアップする転職エージェントは下記記事にまとめています。
是非JTC 企業の海外駐在の切符を手にして給与・キャリアアップしましょう。
以上参考になればうれしいです。